【ベトナム】2024年のSNS・インフルエンサーマーケティングトレンドを総括！
- 東南アジア
- ベトナム
- TikTok
- SNS・動画プロモーション
- インフルエンサー(KOL)マーケティング
- 東南アジアのトレンドと日常
東南アジアでのwebマーケティングにはインフルエンサーは欠かせない？何に気をつけて選ぶべき？今回は、先行記事でご紹介したタイ・ベトナム・マレーシア・シンガポール・インドネシアの、2024年のインフルエンサーのトレンドと起用のポイントを総括します！
SNSでシェア/あとで読む
東南アジアではSNS接触時間が長いこともあり、webマーケティングにはSNSでのプロモーション展開が必須。そのSNSマーケティングでは、インフルエンサー（KOL）の起用が検討されることが多いでしょう。
……と言っても、インフルエンサーマーケティングは本当に東南アジアの人々に有効なのか？ササっているのか？そして、起用するインフルエンサー（KOL）はどこに着目し、どう選べばよいのか？
今回の記事では、ここまで当ブログでご紹介してきたタイ・ベトナム・マレーシア・シンガポール・インドネシアでの、2024年のインフルエンサーマーケティングトレンドを総括します！
2024年末時点の、インフルエンサーマーケティングの動向・ポイントはこの3つ！
東南アジアのインフルエンサーマーケティングのポイントとトレンドを各国現地スタッフへヒアリングした結果、押さえておきたいのは以下の3点です。
① インフルエンサー起用は有効！特にマクロ〜マイクロインフルエンサーが◯
まず確認しておきたいのは、ベトナムのトレンドまとめ記事に出ていた、「インフルエンサー（KOL）の起用は有効」と現地の企業が認識しているというレポートです。
ズン（ベトナム）
ベトナムのマーケティング企業REVUの調査では、インフルエンサーマーケティングを実施した企業の97％が“効果があった”と回答、また58.1%がこれから予算を増額する予定だと答えています。
このレポートはインフルエンサーエージェンシーから発表されているため、バイヤスが掛かっている可能性はあるものの、一定の根拠にはなると考えます。
インフルエンサーはSNSプロモーション全般で起用し得ますが、特に越境ECにおいては事前プロモーションからライブコマースのプレゼンターもと、活用幅は広いよう。
リエン（ベトナム）
一定以上の規模の企業ではインフルエンサー（KOL）を起用していますね。
ただライブコマースを配信してもらうだけでなく、イベントに登壇してもらったりとプロモーション全体で活用するのが主流です。
アム（タイ）
最近、Instagramのストーリーズでは、テーマを決めて質問を受け付けているインフルエンサーをよく見ます。
コスメがテーマなら、「脂性肌にオススメのファンデーションは？」といった質問を受け付けて、オススメの商品が買えるURLを紹介しているんです。
ゾロ目セール（1月1日、2月2日など、月と日が同じ数字になる日のセール）の前には、Q&A投稿が増えますね。
▼ 東南アジアの越境ECでは欠かせない！ライブコマースのポイントはこちら
それでは、東南アジアでインフルエンサー（KOL）を起用する際は、どういった点に気をつけて選べば良いのでしょうか？
まず、フォロワー数については、複数ヶ国で「マクロインフルエンサー（フォロワー数10万〜100万人）〜マイクロインフルエンサー（同1,000〜10万人）」が適切という声が出ていました。
ワルダ（インドネシア）
マイクロインフルエンサー（フォロワー数1,000〜10万人）からマクロインフルエンサー（同10万〜100万人）がよく起用されています。
ズン（ベトナム）
マーケティングで効果を出すには、ベトナムだとマクロインフルエンサー（同10万〜100万人）やマイクロインフルエンサー（フォロワー数1,000〜10万人）を起用するのが主流となっていますが、コストパフォーマンスを考えるとマイクロインフルエンサーを起用するのが良いと思います。
なお、シンガポールは総人口が少ないため、フォロワー数の見方にも注意点があるようです。
ヌルル（シンガポール担当兼任）
シンガポールは東京都23区とほぼ同じ面積で、人口も約560万人という小さな国で、20〜64歳の人口は日本の26分の1です。
ヌルル（シンガポール担当兼任）
フォロワー数4万人のKOLでも、26倍すれば104万人ですから、それなりの効果は期待できるわけです。
ですから、まずフォロワー数やエンゲージメント数を見るときは母数の違いを考慮していただきたいですね。
② インフルエンサーの「信頼性」も重要なポイント
インフルエンサーの選び方に関して、もうひとつポイントとして複数ヶ国のスタッフから挙げられたのは「信頼性」。
前提として、東南アジアのSNSでは、日本よりもプロモーション投稿に比較的寛容な傾向が見られます。「広告」表示が必須とされていないなど、投稿がプロモーションなのかどうかを消費者一人ひとりが判断しているのが現状。その中で今インフルエンサーに求められるのは、信頼性ということになるようです。
ワルダ（インドネシア）
スキンケアブランドなどが新商品を出すときには、PR用に試供品を用意して、SNSユーザーに「気に入ったらレビューを投稿してください」と無料で提供することが多いんです。
こうしたプロモーションもよく知られているので、インフルエンサーが情報発信するときにも「実際に使ってみて、いいと思ったから投稿しているんだな」という安心感があるんです。
パー（タイ）
企業がインフルエンサーに、「使ってみてよかったら、紹介してね」と無料で商品を送って、それをレビューしているインフルエンサーも多いんです。
案件だとわかりにくい投稿をしていても、炎上するようなことはありませんが、私は案件なら案件だとわかったほうが信頼感を感じられます。
ヌルル（シンガポール担当兼任）
シンガポールではKOLを見る目が冷静で、ただ人気者が勧めているから影響されて購入するということはありません。
シンガポール人相手のプロモーションではエビデンスを求める風潮も強く、信頼性や合理性が必要です。
ヌルル（シンガポール担当兼任）
KOLが商品を紹介するときも「日本のスポンサーから送ってもらいました」と言ってしまうと、宣伝ありきと思われて冷ややかに受け止められてしまいます。
それよりも、「日本に行ったいとこが買ってきてくれた商品」と紹介したほうが、信頼されやすくなります。
つまり、日本の商品を紹介するのであれば、実際に日本に行っている、あるいは行っていそうなインフルエンサーを起用するといった工夫が必要だと思います。
「信頼性」はインフルエンサーのスタンスのみならず、活動履歴や普段の活動内容などと併せて複合的に判断されているようです。
なお、「信頼性」を醸成するために有効と思われる手段の1つに、「ストーリー性」の演出があります。
ヌルル（マレーシア）
インバウンド対策なら「○○の渋谷店で売り上げナンバー1の店員が発信！」とか、マレーシア国内でのビジネスなら「日本から担当者が現地に来てみました！」など、「中の人」のキャラクターを出してヒューマンストーリーにしていくのはいいと思います。
企業に対して親近感がわきますし、頑張っているから応援しようと消費につながっていくんです。
企業の人からの発信であれば信用度も高まりますし、2024年はそうした人が「知識人枠」のようなインフルエンサーになっていくケースがよく見られました。
上記の声にある通り、現地のインフルエンサーに限らず、ストーリー性を演出しやすい創業者や社内スタッフを起用するのも一案と言えるでしょう。
③K-POP人気継続の一方、「自国発」キャラクター・アーティストが見直される動きも
2024年に活躍したインフルエンサーを各国で振り返ってもらった際に、複数ヶ国で挙がったのがK-POPアーティスト。
ゲン（インドネシア）
2023年はグローバル企業がよくプロモーションにK-POPアーティストを起用していましたが、2024年にはインドネシアの国内企業でもK-POPアーティストが起用されていました。
K-POPアーティストがSNSで取り上げたキャラクターも、各国で大人気に。
ワルダ（インドネシア）
2024年は中国のフィギュアメーカー・POP MARTがプロデュースしたかわいいモンスタードールキャラクター「Labubu（ラブブ）」がインドネシアでも大ヒットとなったんですが、これもK-POPアーティスト・BLACKPINKのリサのSNS投稿が火付け役となっていました。
やはりK-POPのファンダムの購買力を狙う企業が多いからか、抽選でK-POPアーティストのファンミーティングに参加できるキャンペーンを実施する企業も、2024年にはよく見かけましたね。
ズン（ベトナム）
（ベトナムで2024年に起こった）カピバラブームの背景としては、ベトナムで大人気のK-POPグループ・BLACKPINKなどの芸能人がSNSで広めていったことや、癒やしを求める人が多かったのかなと思います。
しかし、K-POPアーティストがもてはやされる一方で、自国の文化や産業を再評価する動きも見られています。
パー（タイ）
カフェのマスコットキャラクター、バターベア（Butterbear）もバズっていました。
認知度の高いマスコットはありましたが、ここまでみんなに愛されて話題になる（タイ発の）キャラクターはいなかったと思います。
リエン（ベトナム）
ベトナム国内の企業だと、V(ietnam)-POP系の芸能人を起用するケースも目立ちますね。
ヌルル（マレーシア）
商品をつくっている人にもよくスポットが当たっていました。
たとえば、カフェの若い女性オーナーが、「カフェの1日」をテーマにショート動画を配信して、それがバズってインフルエンサー化した例がありました。
K-POPアーティスト以外にチャンスが増えるのは、我々日本の企業にとっては追い風と考えられます。一方で、現地の文化・産業やインサイトへの理解、今愛されているインフルエンサー・芸能人・キャラクターのリサーチ力がますます重要になってきているとも言えるでしょう。
まとめ：インフルエンサーは「信頼性」を感じさせられる選定・見せ方を
東南アジアで有効なインフルエンサーマーケティングですが、インフルエンサー（KOL）の起用においてはフォロワー数の多寡に加えて、インフルエンサーの活動履歴や実績、ユーザーから持たれているイメージなどをよく確認し、各国のユーザー目線で「信頼性」を獲得できているかを重視したいですね。
東南アジア各国で自国発キャラクターやブランドを応援する流れもあるため、今ターゲット国で何が愛されているのかも観測し、自社の商品やサービスとの相乗効果を生める見せ方も考えていきたいところです。
クリスクでは各国で現地スタッフを活用し、現地のトレンド情報やソーシャルインサイトを収集しています。各国SNSユーザーの目線を踏まえた効果的なプロモーションをご希望の企業様は、ぜひお問い合わせください！
（編集協力：大西 桃子）
▼ 東南アジア各国のインフルエンサーマーケティングのトレンド・ポイントはこちら
※本文内で引用されている資料・データ、登場する人物の所属名・役職名などは掲載当時のものです。
