【2026年版】東南アジア・タイへの販促・プロモーション手法とは？成果につながるWebマーケティング戦略を徹底解説

こんにちは！クリスク・アジア編集部です。

近年、多くの日本企業が東南アジア市場への進出や販路拡大を進めています。タイやベトナム、インドネシアでは中間所得層の増加やスマートフォンの普及により、日本製品や日本ブランドへの関心が高まり、市場としての魅力は年々大きくなっています。

しかし、「東南アジア向けにSNSを始めれば売れる」「広告を配信すれば認知が広がる」という時代ではありません。

2026年の東南アジアマーケティングでは、消費者が商品を知る場所、比較する場所、購入する場所、そして体験を共有する場所までが、一つの流れとしてつながっています。

さらに、InstagramやTikTokなどではAI翻訳機能が普及し、日本語の投稿が海外ユーザーにも届きやすくなりました。一方で、ユーザーに「見つけてもらう」ためには、現地市場に合わせた情報設計が欠かせません。

つまり重要なのは、「何語で発信するか」ではなく、「どのような導線で認知から購入・来店までつなげるか」という視点です。

この記事では、タイを中心に東南アジア市場の最新動向を踏まえながら、EC・店舗集客・SNS・リアルイベントまで含めた2026年版の販促・プロモーション戦略を解説します。

▼この記事で分かること

• 東南アジア市場が注目される理由
• タイ・ベトナム・インドネシアの販促の違い
• SNSが「検索エンジン」になっている理由
• ECと店舗集客、それぞれのマーケティング設計
• オンラインとリアルを組み合わせた最新プロモーション

 東南アジア市場が注目される理由        

東南アジアは、いま日本企業にとって最も成長が期待される市場の一つです。

人口は約7億人に達し、若年層を中心にスマートフォンやSNSが生活インフラとして定着しています。日本の食品や化粧品、観光、ライフスタイルへの関心も高く、「日本ブランド」は依然として高い信頼を獲得しています。

特にタイでは、日本食レストランや日本ブランドの商品が身近な存在となっており、現地スーパーやショッピングモールでも日本の商品を目にする機会が少なくありません。

また、ベトナムでは経済成長に伴い購買力が向上し、日本製品へのニーズが拡大しています。インドネシアでは人口約2億8,000万人という巨大市場を背景に、ECやSNSを活用した購買行動が急速に進んでいます。

しかし、「東南アジア」と一括りに考えることはできません。利用するSNSやECモール、検索行動、購買までの流れは国によって異なります。だからこそ、現地市場を理解したマーケティング設計が重要になるのです。 

 SNSは商品の検索窓になる

このグラフを見ると、日本と東南アジアでは商品の探し方が大きく異なることが分かります。

日本では商品購入前にSNSで情報収集すると回答した人は18.2％でした。

一方で、

• フィリピン：60.8％
• インドネシア：56.5％
• タイ：50.5％
• ベトナム：42.5％

と、東南アジア各国では半数近く、あるいはそれ以上の人がSNSを情報源として利用しています。この数字が意味するのは、「SNSは広告を見る場所」ではなく、「商品を探す場所」へ変化しているということです。

例えばタイでは、「おすすめの化粧品」や「人気の日本のお菓子」をGoogle検索ではなくTikTokで検索する人も増えています。Instagramでは「保存」した投稿を参考に商品を比較し、Facebookではコミュニティの口コミを確認する。YouTubeでは実際の使用感を動画で見てから購入を検討する。

このようにSNSは、検索エンジンや口コミサイトの役割まで担う存在へと変化しています。

日本企業が東南アジア向けにプロモーションを行う際も、「SNSで広告を配信する」という考え方だけでは十分ではありません。まずはSNS上で「見つけてもらうこと」、そして信頼できる情報を提供することが重要になります。

 ECと店舗では導線が違う          

SNSが商品の入口になっていることは、ECでも店舗でも共通しています。

しかし、その先の行動には大きな違いがあります。ECでは、SNSで商品を知ったユーザーがShopeeやLazadaなどのECモールへ移動し、価格や口コミ、レビューを比較して購入する流れが一般的です。

一方、飲食店やホテル、小売店などの店舗ビジネスでは、SNSで興味を持った後、Googleマップや口コミサイトで営業時間やアクセス、レビューを確認し、そのまま来店するケースが多く見られます。

つまり、SNSは共通の入口ですが、ゴールはビジネスモデルによって異なります。

この違いを理解せずに、日本と同じマーケティングを展開してしまう企業も少なくありません。

例えば飲食店であれば、Instagramだけを更新していても、Googleマップの写真や口コミが古いままでは来店につながりにくくなります。反対にEC事業者であれば、SNSで話題になっても、ShopeeやLazadaの商品ページに十分な情報やレビューがなければ購入には結び付きません。

SNSだけを見るのではなく、その先にある導線まで設計することが、2026年の東南アジアマーケティングでは重要になっています。      

 タイEC市場はSNSと密接につながる         

東南アジアの中でも、特にタイはEC市場の成長が著しい国の一つです。

現在のタイでは、Shopee（ショッピー）とLazada（ラザダ）が市場をけん引する「2強体制」となっており、多くの消費者が日常的に利用しています。さらに特徴的なのは、ソーシャルコマースが市場全体の約4割を占めていることです。

これは、SNSを見て興味を持ち、そのままECで商品を購入するという行動が一般化していることを意味します。

例えば、Instagramで日本のコスメを見つけたユーザーが、そのままShopeeで価格やレビューを確認し、購入する。TikTokで紹介された食品をライブ配信中に購入する。このような流れは、タイでは珍しいものではありません。

また、タイではスマートフォン利用率が85％を超えており、多くのユーザーがモバイルだけで商品を探し、比較し、購入まで完結しています。日本企業がタイ市場へ進出する際も、「ECモールへ出店すれば売れる」という考え方では十分ではありません。

SNSで興味を持ってもらい、ECモールの商品ページで安心感を与え、購入へつなげるまでを一つのマーケティングとして設計することが重要です。 

 店舗集客もSNSが入口になる         

ECだけが東南アジアマーケティングではありません。

飲食店やホテル、観光施設、小売店などでは、SNSは「来店を促す入口」として重要な役割を果たしています。

例えば、タイのユーザーがInstagramで日本食レストランの動画を見つけ、「行ってみたい」と感じたとします。その次に行う行動は、多くの場合Googleマップで店舗を検索し、口コミや写真、営業時間を確認することです。

つまり店舗集客では、

SNS → Googleマップ → 来店

という流れが一般的です。

近年では、Googleマップの口コミだけでなく、Instagramのリール動画やTikTokのショート動画も店舗選びの判断材料になっています。飲食店や観光施設が東南アジア市場へ向けて情報発信を行う際は、SNS運用だけでなくGoogleビジネスプロフィールや口コミ管理まで含めて設計することが重要です。

 AI翻訳で販促は変わる 

2026年の東南アジアマーケティングで見逃せない変化が、AI翻訳の進化です。

InstagramやTikTok、YouTubeでは投稿本文や字幕の翻訳機能が大きく進化し、Xでも海外ユーザーの投稿を翻訳しながら閲覧することが一般的になっています。

つまり、日本語で発信したコンテンツでも、タイやベトナム、インドネシアのユーザーへ届く可能性は以前より高くなっています。

一方で、「日本語だけで十分」というわけではありません。

SNSでは投稿内容だけでなく、

• ハッシュタグ
• キーワード
• 投稿地域
• 視聴者属性

などをもとに、おすすめ表示や検索結果が決まります。

そのため、本文は日本語で発信していても、タイ語のハッシュタグや現地ユーザーが検索するキーワードを活用することで、より多くのターゲットへ情報を届けることができます。

2026年のSNS運用では、「何語で書くか」よりも、「どう見つけてもらうか」が重要になっています。

 国ごとに施策を変える

東南アジア市場では、国によって消費行動が異なります。

例えばタイでは、SNSで認知を獲得し、ShopeeやLazadaで購入する流れが定着しています。一方、ベトナムではGoogle検索やレビューサイトも重要な情報源であり、SEOやGoogleビジネスプロフィールとの組み合わせが効果的です。

インドネシアでは動画コンテンツや口コミの影響が大きく、TikTokやクリエイターとのコラボレーションが購買を後押しするケースも少なくありません。同じ東南アジアでも、「成功するマーケティング」は国ごとに異なるのです。東南アジア各国別での販促・マーケティングの要点をそれぞれ照会します。

 タイ市場の販促ポイント

東南アジアの中でも、タイは日本企業にとって取り組みやすい市場の一つです。日本食や日本製品への関心が高く、バンコクを中心に日本ブランドが生活の中に自然に入り込んでいます。

販促で特に重要なのは、SNSからEC・来店へつなげる導線です。タイではTikTokやFacebook、Instagramで商品や店舗を知り、その後Shopee（ショッピー）やLazada（ラザダ）で価格やレビューを確認して購入する流れが一般的です。近年はTikTok Shop（ティックトックショップ）も急速に成長しており、ライブ配信やショート動画をきっかけに購入するユーザーも増えています。

飲食店や店舗集客では、SNSで興味を持った後にGoogleマップで口コミや営業時間を確認し、来店するケースが一般的です。そのため、SNS運用だけでなくGoogleビジネスプロフィールの整備も重要になります。

また、タイでは大型ショッピングモールが「新しいブランドと出会う場所」として機能しています。クリスクアジアでは、SNS施策だけでなく、ショッピングモールでのPOP UPイベントや試食・体験型プロモーションまで支援しており、オンラインとオフラインを組み合わせたマーケティングをご提案しています。

 ベトナム市場の販促ポイント 

ベトナムは経済成長が続き、中間所得層の拡大とともに日本ブランドへの関心も高まっています。若年層を中心にFacebookやTikTokが広く利用されている一方で、現地コミュニケーションアプリのZalo（ザロ）も生活インフラとして定着しており、企業との接点として重要な役割を果たしています。

EC市場ではShopee Vietnam（ショッピーベトナム）が最大規模ですが、現地ECのTiki（ティキ）やLazada Vietnam（ラザダベトナム）も一定のシェアを持っています。ユーザーはSNSで商品を知った後、ECモールやGoogle検索でレビューや価格を比較して購入する傾向があります。

飲食店や店舗ビジネスでは、Googleマップや口コミサイトの影響力も大きく、SNSだけで完結しない情報設計が重要です。ホーチミン市やハノイでは大型商業施設でのPOP UPイベントも増えており、新商品の認知拡大や市場テストとして活用されています。

 インドネシア市場の販促ポイント

インドネシアは約2億8,000万人の人口を抱える東南アジア最大級の市場です。スマートフォン利用率が高く、TikTokやInstagramを中心とした動画コンテンツが購買行動に大きな影響を与えています。

ECではShopee Indonesia（ショッピーインドネシア）に加え、現地大手のTokopedia（トコペディア）、Blibli（ブリブリ）が広く利用されています。カテゴリーによって利用するECモールが異なるため、自社商品のターゲット層に合わせた販売チャネルの選定が重要です。

また、ムスリム人口が多いことから、ハラール対応や家族向けの訴求も重要なポイントです。日本で成功したクリエイティブをそのまま展開するのではなく、現地の文化やライフスタイルに合わせたコンテンツ設計が成果につながります。

 マレーシア市場の販促ポイント 

マレーシアは比較的購買単価が高く、日本ブランドへの信頼も厚い市場です。英語が広く通じることから進出しやすいイメージがありますが、多民族国家であるため、マレー系・中華系・インド系などターゲットに応じた情報発信が求められます。

SNSではInstagramやFacebook、TikTokが主要な情報源となっており、ECではShopee Malaysia（ショッピーマレーシア）とLazada Malaysia（ラザダマレーシア）が中心です。特に美容・食品・ライフスタイル商材では、インフルエンサーによるレビューやライブ配信が購買に大きく影響します。

高品質な日本製品への評価が高い市場だからこそ、価格競争ではなくブランド価値やストーリーを伝えるマーケティングが効果的です。

 フィリピン市場の販促ポイント 

フィリピンはFacebook利用率が世界でも高い国の一つであり、SNSを通じた口コミやコミュニティでの情報共有が購買行動に大きな影響を与えています。家族や友人からの推薦を重視する文化があるため、ユーザー同士のコミュニケーションを意識した施策が有効です。

ECではShopee Philippines（ショッピーフィリピン）とLazada Philippines（ラザダフィリピン）が主流で、ライブコマースも急速に普及しています。インフルエンサーによるライブ配信や商品レビューを見ながら、その場で購入するスタイルが定着しつつあります。

飲食店やサービス業では、FacebookページやGoogleマップを活用した情報発信が来店につながるケースも多く、SNSとローカル検索を組み合わせた運用が成果を左右します。

 東南アジア主要国の販促手法比較 

 リアル施策が再び注目される

デジタルマーケティングが主流となった現在でも、リアルな体験には大きな価値があります。特にタイやベトナムでは、大型ショッピングモールが新しいブランドや商品との出会いの場として機能しており、POP UPイベントを活用したプロモーションが活発に行われています。

例えば、日本の食品メーカーがショッピングモールで試食イベントを開催し、その様子をインフルエンサーがSNSで発信する。

来場者がその場で写真や動画を投稿し、それを見たユーザーがShopeeで商品を購入する。あるいは、飲食店の期間限定イベントをSNSで告知し、来店したお客様がInstagramへ投稿することで、新たな集客につながる。

このように、

SNS → POP UP → SNS投稿 → 購入・来店

という循環が生まれることも珍しくありません。

オンライン施策だけでは伝えきれない商品の魅力やブランド体験を提供できることが、リアルイベントの大きな強みです。

 オンラインとリアルを組み合わせる 

2026年の東南アジアマーケティングでは、「SNSだけ」「広告だけ」といった単独の施策では成果につながりにくくなっています。

重要なのは、認知から購買・来店までを一つの導線として設計することです。

例えばECであれば、

SNS → ECモール → レビュー → 購入

店舗集客であれば、

SNS → Googleマップ → 来店 → SNS投稿

さらにPOP UPイベントを組み合わせれば、

SNS → POP UP体験 → SNS拡散 → EC・来店

という好循環を作ることができます。

東南アジアでは、オンラインとリアルは別々ではなく、一つのマーケティング体験としてつながっています。

クリスクアジアは、タイ・ベトナム・インドネシア・マレーシアにそれぞれ拠点を設けておりますので、SNSを起点として、リアルな購買イベントへの集客などに関しても、サポートさせて頂くことが可能です。

 オンラインからオフラインまで 

クリスクアジアでは、オンライン商材からオフライン商材まで幅広い広告メニューを取り揃えております。

インターネットに接続されたスマートテレビの番組やライブストリーム内に配信されるCTV広告。

海外の主要都市（繁華街、交通機関、空港など）にあるデジタルサイネージに対し、位置情報や人流データを活用してオンラインで広告を買い付け、配信する次世代の屋外広告のpDOOH。

新たな広告メニューも加わり、より多面的な訪日外国人向けプロモーション・販促メニューのご提供ができるようになりました。

詳細は、こちらをご参照ください。

 まとめ 

東南アジア市場では、SNSは単なる情報発信の場ではなく、「商品やサービスとの最初の接点」となっています。その先には、ECで購入するユーザーもいれば、Googleマップを見て来店するユーザーもいます。

だからこそ、日本企業に求められるのは、SNSだけを運用することではなく、認知から購入・来店までを一貫して設計するマーケティングです。

さらに2026年は、AI翻訳の進化によって日本語コンテンツも海外ユーザーへ届きやすくなりました。しかし、成果を出すためには、現地ユーザーが検索するキーワードやハッシュタグ、文化や購買行動を理解したローカライズが欠かせません。

クリスクアジアは、タイ・ベトナム・インドネシア・マレーシアをはじめとした東南アジア各国で、

• SNSマーケティング
• インフルエンサープロモーション
• SEO・Webマーケティング
• Shopee・LazadaなどECマーケティング
• Googleビジネスプロフィール運用
• 現地ショッピングモールでのPOP UPイベントや販促企画
• 市場調査・プロモーション戦略の立案

まで、一貫したマーケティング支援を行っています。

東南アジア市場への進出や販路拡大をご検討中の企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。

 東南アジア・東アジア・欧米の訪日上位国にプロモーションを検討中の皆さまへ 

 現在クリスクアジアでは、東南アジア・東アジア・欧米の訪日上位国に現地スタッフを配置し、生活者視点に基づいたインバウンド戦略支援を行っています。 

特に以下のような課題をお持ちの企業様におすすめです。

・訪日客のSNS投稿を増やしたい 
・店頭体験を拡散につなげたい 
・現地ユーザーの行動に基づいた施策を設計したい 

現地のリアルな声をもとに、「売上につながる改善ポイント」を具体的にご提案いたします。 

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