インド、中国、アメリカに次いで世界人口第4位となるインドネシア。ソーシャルメディアエージェンシー「We Are Social」の調査では、インターネット普及率は77.0%、SNS普及率は60.4%と、他の東南アジアの国と比較すると発展途上のように思えますが、人口は日本の約２倍と考えると、デジタル市場の規模は大きなものになっています。
We Are Social & Meltwater (2023)、「デジタル 2023・インドネシア」、 2023年6月1日より
また、同調査によればSNSの中でも、2022年初頭から2023年初頭にかけてTikTokのユーザー数は増加する一方、FacebookやInstagramは減少傾向にあるなど、群雄割拠のSNS市場にも変化が見られているようです。
そんな中、2023年にはどんな広告コンテンツやインフルエンサーが注目を浴びたのでしょうか？
今回は、インドネシアにおける2023年のデジタル市場の傾向について、クリスク現地スタッフのゲンとタニアに聞きました！
▼Shopee・Tokopediaを使っているインドネシア人はそれぞれどんな人？
2023年は旧TwitterがXに変わり、またThreadsのリリースやInstagramの一斉配信チャンネル創設など、さまざまなSNSで大きな変化がありました。
その中で、東南アジア各国で成長を見せていたTikTokショップがインドネシアではサービス停止。今後Tokopediaとともにどのようなサービスを展開していくことになるのか注目が集まります。
また国民の間では大統領選挙に関心が集まっており、結果によっては経済状況も左右される可能性があります。
こうした大きな変化の時期を経て、2024年のデジタル市場はどうなるのか、今後も注視していきたいと思います。
クリスクでは、現地スタッフによる各国の調査を踏まえたWebマーケティングをご提案しています。もしSNS運用やWeb広告運用の案件があれば、お気軽にお声がけください！