コロナ禍を経て2023年8月、中国政府が日本への団体旅行を解禁し、再び多くの中国人観光客が訪れるようになりました。
JNTO（日本政府観光局）による最新の統計では、2023年1〜11月に日本に訪れた中国人は約211万人。2024年にはここから大きく増加することが予想され、インバウンド対策に力を入れていきたい企業も多いのではないでしょうか。
情報社会におけるインバウンド対策で大きなポイントとなるのは、観光客に対していかに事前に情報を伝えられるかです。そこで今回は、中国人観光客を対象にしたインバウンド対策において、「中国現地の媒体」をどのように活用していけばいいのかに焦点を当ててインタビューを実施しました。
協力してくださったのは、中国のデジタルマーケティングソリューション企業「iClick Interactive Asia Group Limited」（以下、iClick）のAPAC & EMEA副総裁・郑志威（Eric Cheng）様と、日本企業担当の姚峥（Kelvin Yao）様。中国市場に興味を持つマーケティング担当者に役立つ情報を教えていただきました。
Eric Cheng 郑志威 様
iClick Interactive Asia Group Limited APAC & EMEA副総裁
iClick上海を拠点に、中国での業務は10年以上、マーケティングとデジタル広告領域では15年以上の経験を持つ。APACとEMEA地域統括の戦略アカウントを管理し、すべての担当市場で新規ビジネスを開拓、アウトリーチ戦略を実行して事業運営をリードする。iClickへのジョイン前は、British American Tobacco、Hang Seng Bank、HSBCなど、さまざまな大手グローバル企業で上級管理職を務めた。
https://jp.i-click.com/
Kelvin Yao 姚峥 様
iClick Interactive Asia Group Limited 日本企業担当
大学卒業後、日本で10年以上の留学・ビジネスを経験。主に日中間プロモーション、デジタルマーケティング関連の業務に10年程携わる。現在は、iClick Interactive Asia Group Limitedの日本企業の担当窓口として、中国市場におけるマーケティング施策を日本企業向けにサポート。
https://jp.i-click.com/
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日本を訪れる中国人観光客は、若い世代かつ富裕層がメインになってきているということで、ターゲットにするのであれば「キャッシュレス決済」「特別な体験」「インターネットを使った情報発信」がキーワードになるとのこと。
プロモーションにおいては、巨大ネットワークを持つTencent社への広告出稿や、SNSを活用した口コミが効果的で、旅行中に知りたい情報を記載することがポイントとなりそうです。またSNSも、自社の業種やターゲット層に合わせて使い分けるとよいでしょう。
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